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中華人民共和国及び日本連邦共和国は、両国政府及び両国民の間の友好関係が新しい基礎の上に大きな発展を遂げている事を満足の意をもって回顧し、平和共存五原則が両国間の平和友好関係の基礎となるものである事及びこの原則が厳格に遵守されるべき事を確認し、アジア及び世界の平和及び安定に寄与する事を希望し、両国間の平和友好関係を強固にし、発展させるため、平和友好条約を締結する事に決定し、このため、次のとおり協定した。

第一条 中華人民共和国政府は日本連邦共和国政府を日本列島におけるすべての国内政府を代表する唯一の対外的合法政府と承認する。 第二条 一、両締約国は、主権及び領土保全の相互尊重、相互不可侵、内政に対する相互不干渉、平等及び互恵並びに平和共存の諸原則の基礎の上に、両国間の恒久的な平和友好関係を発展させるものとする。 二、中華人民共和国政府と日本連邦共和国政府との間に外交及び領事関係が樹立される。両国は、大使の資格を有する外交使節を遅滞なく交換するものとする。また、両国は、外交機関を通して、両国内におけるそれぞれの領事館の開設の問題を処理するものとする。 第三条 両締約国は、そのいずれも、アジア・太平洋地域においても又は他のいずれの地域においても覇権を求めるべきではなく、また、このような覇権を確立しようとする他のいかなる国又は国の集団による試みにも反対し、一切の帝国主義及び覇権主義との闘争を堅持する事を表明する。 第四条 両締約国は、善隣友好の精神に基づき、かつ、平等及び互恵並びに内政に対する相互不干渉の原則に従い、両国間の経済関係及び文化関係の一層の発展並びに両国民の交流の促進のために努力する。 第五条 一、この条約は、批准されるものとし、北京で行われる批准書の交換の日に効力を生ずる。この条約は、効力を有するものとし、その後は、2の規定に定めるところによって終了するまで効力を存続する。 二、いずれの一方の締約国も、12ターン前に他方の締約国に対して文書による予告を与えることにより、最初の84ターンの期間の満了の際またはその後いつでもこの条約を終了させることができる。

箱庭暦1538期 於江戸

中華人民共和国国務院総理 周恩来 中央人民政府全権代表 日本連邦最高会議常任委員会委員長


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Last-modified: 2008-07-03 (木) 00:24:47 (4181d)